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サブプライムローン問題について

前回の記事(サブプライムローン問題の本当の犯人は、、、)でも、少しだけサブプライムローン問題の真相について考えてみましたが、今回は大変分かりやすい記事を見つけましたのでご紹介します。

それは、日経BPで連載されている大前研一氏(世界が認める経済評論家です)のコラムの1つで、ずばり
「破綻目前、サブプライムの猶予は3カ月」
です。(詳しくは、こちらで


特に興味深い内容としましては、「サブプライム問題で焦げ付いている総額は30兆円ぐらいで米国のGDPの0.6%程度で問題ない」とよく言われていますが、その話の裏側に隠されている本当の問題へクローズアップされている所です。






記事からの引用ですが

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サブプライムローン総額の180兆円のうち30兆円分が滞納(6カ月間払われていない)となっている。その人たちは、あと3カ月で家を取り上げられることになる。しかし、今まで6カ月払えなかった人が、あと3カ月で払えるようになるのか。冷静に考えれば、それは無理というものだ。 
しかも、サブプライムローンの金利は高い。6カ月未納だったのだから、雪だるま式に借金は増えていることだろう。現実的に考えれば、かなりの確率でそのすべてがデフォルトになるだろう。30兆円分の住宅が、2カ月、3カ月後に住宅マーケットで投げ売りされることは容易に想像できる。つまり、この問題をなんとかするための猶予はそれしかないということである。
 
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つまり、「今問題になっている30兆円は現時点で問題になっているだけで、焦げ付いていないが非常に危うい物が150兆円残っている。その150兆円は、時間的猶予が若干残っているが焦げ付いている30兆円と何ら変わらない危険な物である。」ということのようです。

非常に理論的で納得せざるを得ない結論です。

まだまだ金融不安は続くような気がしてきました。 各国の中央銀行にはぜひ頑張って頂きたいですね(汗

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