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2008/04/08 景気動向指数で見る、日本の景気先行き
今日の日経平均は続伸しましたが、 今後、日本の景気はどうなっていくのでしょうか??? 今日、重要な指標である景気動向指数が発表されました。 2月景気動向指数は一致44.4%、2カ月連続で
2008/04/07 逆境下での国内株式型の考え方
モーニングスターの記事で思わずタイトルに惹かれた記事です。 逆境下での国内株式型の考え方 運用方針や組み入れを参考に賛同できるファンドを検討 -----引用開始----- 株式相場が世界的
2008/04/05 各国の株価推移をふりかえって
早いもので今年も4月になり、新しい年度がスタートしました。 日本の株価もいつの間にか1万3000円(日経225)まで下がってますが、その値段が当たり前のような錯覚に陥ります(私だけかも知れません
2008/04/04 FRB議長の議会証言、リセッション?、インフレ低下?、利下げなし?
4/2にFRBのバーナンキ議長が、議会証言を行いました。 そこでは、FRBの考え方、米国の景気、今後の対策など、 今後の経済の行く末を占う重要なメッセージが発信されていると思います。 米国の成
2008/03/31 日本と米国の純資産額上位ファンドの比較
モーニングスターのサイトで面白い記事を発見しました。 純資産額上位20本 ~米国と日本の比較~ -----引用開始-----  今回は国内公募追加型株式投信の純資産額上位20ファン
2008/03/31 ガソリン税と経済と投資と、、、
色々な暫定税率が3月に期限切れになるようですが、一番話題の高いのが「揮発油税」でしょうか? 政治に対する不満は山ほどあるのですが、今回はそれは横において(^^; ガソリンの店頭価格が20円ほど
2008/03/28 ドル暴落論を否定する理由
ドル円が100円を切り、色々な所で円はもっと高くなるという意見を聞きます。 もし、ドル円の底が抜けてしまい、1ドル80円などに急激になると日本株暴落(最近の日本株マーケットの流れでは、、)なども
2008/03/26 海外ETF、手数料半額キャンペーン@楽天証券
今月も「そろそろ買付けしないと」と思っていたました。 そして、3月いっぱいまで楽天証券で、海外ETF手数料20%引下げというキャンペーンをやっていますので、投資先の整理をかねてETFにリレー投資しよ
2008/03/25 ユニバーサル取引所目指す東証、ETFも拡充
東証が発表しました中期経営計画(3年)が、非常に夢あふれる(笑)内容です。 私の個人的な意見ですが、どれも本当に実現して欲しい内容です。 東証、ETF拡大や投資家権利保護掲げユニバーサル取引所
2008/03/24 ベトナムや中国の市場の下げが厳しくなってきた
ベトナム株式市場の下げが止まらないそうです。 ベトナム株式市場の下落傾向止まらず、7日続落で16カ月ぶりの安値 -----引用開始----- [ハノイ 24日 ロイター] ベトナム株式市場は

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景気動向指数で見る、日本の景気先行き

今日の日経平均は続伸しましたが、
今後、日本の景気はどうなっていくのでしょうか???

今日、重要な指標である景気動向指数が発表されました。

2月景気動向指数は一致44.4%、2カ月連続で判断を下方修正=内閣府
-----引用開始-----
[東京 7日 ロイター] 内閣府が7日に発表した2月景気動向指数速報は、先行指数が50.0%となり、7カ月ぶりに50%以上となった。一致指数は44.4%となり、2カ月連続で景気判断の分かれ目となる50%を下回った。遅行指数は50.0%だった。同府はこの発表を踏まえ、一致指数の基調判断をこれまでの「このところ一進一退で推移」から「足元弱含んでいる」に下方修正した。下方修正は2カ月連続。
-----引用終わり-----

DIは、今さら説明する必要もないと思いますが、先行指数、一致指数、遅行指数の3種類があり、例えば、先行指数なら、「新規求人率」「新設住宅着工面積」「実質機械受注」「東証株価指数」など、景気を先取りする統計値を用いて良し悪しが求められます。

難しいことはさておき、50%という値が、景気判断の境目になります。

そのDIの先行指数は50%を上回ったみたいですが、一致指数は、まだ50%を切っているみたいです

以下、DI指数(一致指数)の最近の推移。

DI 一致指数
(青い領域に突入しているときは、景気減速)


ただ、このグラフですと景気の方向はわかるのですが、今景気がどの位置にいるのか把握しにくいと思います。
そこで、DIと同時に発表されたCIをグラフにしてみます。

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つづきはこちら

逆境下での国内株式型の考え方

モーニングスターの記事で思わずタイトルに惹かれた記事です。

逆境下での国内株式型の考え方
運用方針や組み入れを参考に賛同できるファンドを検討
-----引用開始-----
株式相場が世界的に下落基調を辿っています。米国でサブプライムローン(信用度の低い借り手向け住宅ローン)問題の深刻化を背景に、金融システムへの不安が高まり、それが世界へ飛び火したことが最大の原因と考えられています
(略)
こうした中、今のところは少数派かもしれませんが、日本株への投資を「逆張り」的な発想で検討し始めている投資家の方もいると思われます。そこで今回は、国内株式型ファンドについて投資のポイントを検討してみました。
-----引用終わり-----

さて、この記事で面白いのは、日本株式が下げているこの時期に、過去1年のパフォーマンスでプラスを上げているファンドがあるそうです。

それは、
「京都 滋賀インデックスファンド」
で、1年リターンで+1.34%だそうです。
(こういうのもインデックスファンドなんでしょうか(^^;; )




つづきはこちら

各国の株価推移をふりかえって

早いもので今年も4月になり、新しい年度がスタートしました。

日本の株価もいつの間にか1万3000円(日経225)まで下がってますが、その値段が当たり前のような錯覚に陥ります(私だけかも知れませんが、、、(^^; )

さて、大波乱(600円近い大暴落?)でスタートした年始の株価を覚えていますでしょうか??
 
 ↓
 ↓
 ↓
 ↓
 
スラッと株価が出てきた方は、投資家としてかなり勉強している方ですね。
私は、、、、すっかり忘れていました。

つづきはこちら

FRB議長の議会証言、リセッション?、インフレ低下?、利下げなし?

4/2にFRBのバーナンキ議長が、議会証言を行いました。
そこでは、FRBの考え方、米国の景気、今後の対策など、 今後の経済の行く末を占う重要なメッセージが発信されていると思います。

米国の成長
・GDPは2008年上半期はそれほど成長せず、若干縮小する可能性もある
・下半期には、金融・財政支援策の効果などで経済活動は強くなる
・2009年は、住宅市場の安定化や金融状況の緩やかな改善により、成長が持続可能なペース

⇒今年度はまだまだ厳しい状況が続きそうです。


インフレ
・今後数四半期で低下する見込み。先物市場が原油など商品価格の安定化を示唆している


FRBの対策
・現在、流動性を供給する措置は充実している
・フェデラルファンド(FF)金利は300べーシスポイント引き下げた。
・現在(新たな非伝統的な)何らかの措置を実施する計画はない

⇒とうとう利下げが終わりそうです。

つづきはこちら

日本と米国の純資産額上位ファンドの比較

モーニングスターのサイトで面白い記事を発見しました。

純資産額上位20本 ~米国と日本の比較~
-----引用開始----- 
今回は国内公募追加型株式投信の純資産額上位20ファンドと米国ミューチュアルファンドの純資産額上位20本を比較します。
-----引用終わり-----


上位5本だけを、引用しますと、

米国
 順位  ファンド名  純資産(億円)
※1ドル100円換算
 設定日
1 American Funds Grth Fund of Amer A 182,987 1973/11/30
2 PIMCO Total Return Instl 120,542 1987/5/11
3 American Funds EuroPacific Gr A 114,632 1984/4/16
4 Vanguard 500 Index 114,101 1976/8/31
5 American Funds Capital World G/I A 107,000 1993/3/26


日本
 順位  ファンド名  純資産(億円)
※1ドル100円換算
 設定日
1 グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型) 54,651 1997/12/18
2 ピクテ・グローバル・インカム株式(毎月分配) 21,571 2005/2/28
3 マイストーリー分配型(年6回)Bコース 19,265 2005/5/30
4 ダイワ・グローバル債券F(毎月分配型) 15,840 2003/10/23
5 財産3分法F(不動産・債券・株式)毎月分配型 11,131 2003/8/5

といった感じのようです。


つづきはこちら

ガソリン税と経済と投資と、、、

色々な暫定税率が3月に期限切れになるようですが、一番話題の高いのが「揮発油税」でしょうか?
政治に対する不満は山ほどあるのですが、今回はそれは横において(^^;

ガソリンの店頭価格が20円ほど下がるようです。
(国の財政が大丈夫なのかは非常に気になることですが、一般消費者としては助かります)

ガソリン:卸値22~23円値下げ…出光など3社方針
-----引用開始-----
ガソリンスタンド間で仕入れ価格が不公平になる可能性があることから、出光などは油槽所在庫分にかけられた暫定税率分の税金を全国のスタンドで均等に負担してもらうべきだと判断。暫定税率分の本来の値下げ幅を2~3円圧縮した形で4月の卸値を決めた。
-----引用終わり-----


さて、一般消費者兼個人投資家の我々としては、これが経済に与える影響などが気になります。


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ドル暴落論を否定する理由

ドル円が100円を切り、色々な所で円はもっと高くなるという意見を聞きます。

もし、ドル円の底が抜けてしまい、1ドル80円などに急激になると日本株暴落(最近の日本株マーケットの流れでは、、)などもなるかもしれません。

ただ、本当に、このままドルが暴落するのでしょうか?
ここで、面白いコラムを発見しましたのでご紹介します。


ドル暴落論を否定する米TBの利回り低下
-----引用開始------
一般の方々には、あまり知られていないことのようですが、米財務省証券(TB)の利回りが、先週後半より急低下しています。たとえば、米TB3ヵ月物利回りは、3月20日に一時0.3%台となり、1954年以来54年ぶりの低水準となっています。
(略)
ただ、米TBの利回りが急低下しているのであれば、「ドル暴落」論は、やや現実味のない話のように思えます。仮に「ドル暴落」が真実であれば、機関投資家はドルを見限って、ドル建て資産の売却を急ぐはずです。この場合、当然ですが、米TBの利回りは低下せず、上昇するはずです。
-----引用終わり-----

論理は簡単で

米国の短期債がの利回りが急落。つまり、米国の短期債が買われている。
 ↓
米国の短期債が買われる = 短期にドルは下がらないと市場は考えいる
(ドルが暴落するのを分かって、わざわざドル建ての債券は買わない)。
 ↓
ドル急落は起こらない。

ということです。


その他にも、


つづきはこちら

海外ETF、手数料半額キャンペーン@楽天証券

今月も「そろそろ買付けしないと」と思っていたました。
そして、3月いっぱいまで楽天証券で、海外ETF手数料20%引下げというキャンペーンをやっていますので、投資先の整理をかねてETFにリレー投資しようと思っておりました。

ところが、、、

「海外ETF手数料半額キャッシュバックキャンペーン」
期間:4/1(火)~4/14(月)

というニュースを発見しました。(詳しくは、楽天証券のサイトで


通常は、イートレードの税込26.25米ドルが、最安なのですが、
このキャンペーンを使うと、
税込15.75米ドル
で購入できるようになります。


これは、リレー投資の良い機会です。
期間は、2週間ですので、今から戦略を練っておきましょう(^^;

■他の方の記事も参考になりますよ>>人気ブログランキング


ユニバーサル取引所目指す東証、ETFも拡充

東証が発表しました中期経営計画(3年)が、非常に夢あふれる(笑)内容です。
私の個人的な意見ですが、どれも本当に実現して欲しい内容です。

東証、ETF拡大や投資家権利保護掲げユニバーサル取引所目指す=中計
-----引用開始---- 
 [東京 25日 ロイター] 東京証券取引所は25日、2008─2010年度の中期経営計画を発表した。現物市場の時価総額目標として1000兆円を掲げ、デリバティブ市場を「アジア最大級」にすると打ち出した。海外取引所との提携も進め、現物・デリバティブの統合サービスによる「ユニバーサル取引所」の実現を図る。
 ETF(上場投資信託)の銘柄数は、2007年度比3倍の100銘柄にすることを目指すほか、大量の株式・新株予約権の第三者割当などによって投資家が不利益を被ることを防ぐため「株主・投資家の権利保護」も重点目標に据えた。
-----引用終わり----


ETFを利用することが多い、私にとっては、

ETFの銘柄数は、2007年度比3倍の100銘柄
にすることを目指す(2008-2010年度)

という部分に多大なる期待を寄せてしまいます。

現状、規模別・業種別・中国などのETFが設定され(予定)、35銘柄が上場されていますが(過去記事参照)、それ以外にも70銘柄近くを上場するんですね。。。 どんなETFが出てくるかが楽しみです。 70近くもあれば全てハズレということはまさか無いと思いますし(^^)

それ以外にも、今後の日本の行く末を決めるような計画が沢山あげられています。
例えば、、



つづきはこちら

ベトナムや中国の市場の下げが厳しくなってきた

ベトナム株式市場の下げが止まらないそうです。

ベトナム株式市場の下落傾向止まらず、7日続落で16カ月ぶりの安値
-----引用開始-----
[ハノイ 24日 ロイター] ベトナム株式市場は最近の下落トレンドに歯止めがかからず、24日の同市場は7営業日続落して16カ月ぶりの安値に落ち込んだ。最近発表された政府の株価支援策は、投資家の信頼感を押し上げるに至っていない。
(略)
ホーチミン株式市場のVN指数.VNIは4.5%安の521.07と、2006年11月7日以来の安値で引けた。同指数は過去7営業日で合計20%下落している。
-----引用終わり-----

本日のベトナム株式の指数であるVN Indexは、521まで落ちたようです。

例えば、私のブログで、昨年11月7日に「楽天証券からベトナム株式に連動する債券が売り出された」(過去の記事参照:2007/11/07 FTSEベトナム指数連動社債 )を書いた頃のVN Indexは、1000を超えていましたので、

実に、「半年で半値!」です。

以下、過去のVN Index(1年)
ベトナムインデックス推移


また、ベトナム以外にも、中国なども最近軟調気味です。


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